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小野田 雄一; 西野 裕之; 栗坂 健一; 山野 秀将; 出町 和之*
no journal, ,
超高温時のレジリエンス向上策の有効性を評価するため、炉心損傷頻度に着目した評価の概念を構築した。高速炉において通常であれば炉心損傷に至る炉停止後の除熱機能喪失事象を対象に、喪失した除熱機能の超高温時における回復を可能にするレジリエンス向上策として、破損の拡大抑制技術を活用した1次冷却材の保持対策、及び超高温条件下で使用可能な熱輸送系の追設を想定した。レジリエンス向上策の導入前後の炉心損傷頻度を試計算し、これらの比較から頻度の低減効果をレジリエンス向上策の有効性として見積った。
栗坂 健一; 西野 裕之; 山野 秀将
no journal, ,
過大地震時のレジリエンス向上策の有効性評価のため、炉停止後の除熱機能喪失(LOHRS)を対象とし、レジリエンス向上策による地震時LOHRSの防止及びLOHRS後の超高温による炉心損傷の防止を想定し、炉心損傷頻度の低減により有効性を評価する方法を考案した。例題としてSFRへの適用性を検討した。
小野田 雄一; 栗坂 健一; 山野 秀将
no journal, ,
ナトリウム冷却高速炉において除熱機能喪失により超高温状態に至る事故シーケンスに注目してイベントツリーを定量化するとともに、レジリエンス向上策の導入前後の炉心損傷頻度の低減効果を評価することで、レジリエンス向上策の有効性を評価する方法を考案した。レジリエンス向上策の条件付き成功確率を0.81と暫定すると、除熱機能喪失に至るすべての事故シーケンスに対する炉心損傷頻度の低減率は19%となる。レジリエンス向上策を講じることにより炉心損傷頻度を1.010(1/炉年)のオーダーまで低減できる。
小野田 雄一; 栗坂 健一; 山野 秀将
no journal, ,
次世代高速炉を対象として、除熱機能喪失により超高温に至る事故シーケンスに着目し、原子炉構造レジリエンスを向上させる対策の有効性を予備的に評価した。原子炉容器から放熱を促進する対策に焦点を当て、同対策による冷却性を予備的に評価した。また事故進展の不確実さとレジリエンス向上策の成否について検討し、イベントツリーの分岐確率を予備的に評価した。これにより想定した対策による炉心損傷頻度の低減率が定量化できることを確認した。